銀行を退職する際に、できるだけ波風を立てずに円満に退職したいと考えるのは当然ですが、銀行の場合は独特の社風がありますし、完全に縦社会なので、場合によっては引き止められてしまうケースも少なくありません。
特に営業ノルマの倍近くを簡単にやってしまうような方は「来月一杯で退職させていただこうと考えています」と上司に伝えると、強い引き止めに遭ってズルズル続けているという人もいるので、辞めたいけど辞められないという状況に陥ってしまっているのです。
優秀な人材ほど引き止められるのは当然ですが、転職先を決めてスムーズに退職～転職するための重要なポイントについてご紹介させていただきます。
銀行を円満退職する方法4つ
1 退職は余裕を持って計画を立てる
銀行を退職する上で全体を通して重要になるのが、余裕を持った計画を立てることです。
法律上では2週間前に退職届を提出すれば良いとされていますが、銀行業務は人によっては請け負っている顧客の数や業務も多いのですし「希望退職は1カ月前に事前に申し出ること」など銀行毎に会社の規定があるので、それに従って行動するようにしましょう。
基本的には1カ月前に退職を申し出るのが一般的ですが、転職先を決めることを考えると2カ月くらいの余裕を持って計画しましょう。
転職先を決める時期は？
銀行退職後は他の企業に転職しようとお考えの方は、退職までに次の転職先を決定しておくことをおすすめしています。
転職先決める時期は退職する3ヶ月～半年以上前から求人に目を通し、在職中に次の仕事を決めておくべきで、早ければ早いに越した事はありません。
既婚の女性の場合は退職後はちょっとお休みを取ろうと考えている方もいるので1～3カ月休むのもアリですが、既婚男性の場合は銀行を辞めても家族が路頭に迷わないように新しい転職先を探しておく必要があります。
銀行を退職して無職期間が続けば、ご家族も心配になりますし、期間が空けば再就職も難しくなってくるので、銀行を退職する前に必ず次の仕事を見つけておくようにしましょう。
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2 退職時期を決め、上司へ退職の意思表示をする
退職時期は業務の引継ぎもあるので、余裕を持った期間を設定することが大切ですが、3か月後、半年後など期間が長過ぎても、職場内で居場所がなくなってしまうので、1カ月もしくは2カ月以内に退職時期を設定するようにしましょう。
明日にでも辞めたいという気持ちもあるかもしれませんが、これは社会人としてのルールから外れていますので、会社の規定に沿って予定退職日を決定するようにしましょう。
仕事の目途がつく頃に退職日を設定したら、上司に退職の意思表示をすることになります。
退職の意思表示はソフトな感じで上司に相談しよう！
退職の意思表示はメールや電話口からでなく、必ず口頭で伝えることが大切ですが、上司に伝える時は「○○さん、少しご相談があるのですが・・」とソフトな感じで上司に話しかけるのがポイントです。
できるだけ忙しくない時間帯や日を見計らって。
なるべく言いやすい上司に。
こういうのをキチンと配慮しておかないと、怒りを買ってしまうことにもなりかねないので、円満退職をしたいと考えているなら、低姿勢で最後に揉めないようにすることが重要になります。
退職理由は本音と建前を使い分けよう！
「何で辞めるの？？」
退職したいと言うと必ず聞かれますが、なにも本音でべらべら喋る必要はありません。
「○○さんがどうしても嫌で・・」
「ノルマが厳しくてこの先やっていく自信が無いから・・」
「外資の○○株式会社に転職するので・・」
もう辞める身なので本心を言いたい気持ちは分かりますが、こんなことは辞める時に言うべき事ではありません。
それよりも退職をすんなり受け入れてもらえるような建前の退職理由を伝えるべきです。
「育児に専念したい。夫もそれを願っているから」
「○○県に住んでいる親の介護が必要になったので、実家に帰るので」
「本当にやりたいことが見つかったから」
銀行を退職する理由には、それぞれ色々な理由がありますが、不安や怒りから本当の退職理由をついぶちまけてしまいそうになりますが、それは心にしまっておくようにしましょう。
3 具体的な退職日を決め、退職願を提出
具体的な退職日は上司と相談した上で、業務を第一に優先し決めるようにしましょう。
窓口業務や後方業務だけなら引継ぎだけすれば辞められますが、融資担当や営業の場合は取引先があるので、直ぐには辞められない場合もあります。
退職日は必ず、上司と相談してから決めるようにするのが、社会人としてのマナーです。
退職願は書式が社内で決まっていれば、それに従って書く必要がありますが、決まった書式が無いなら一般的な書き方に沿って退職願を書いて提出しましょう。
4 円満退職には必須！業務の引き継ぎをしっかりと！
担当している業務に関しては退職日までに責任を持って終わらせる、もしくは後任者に業務を引き継いでから退職するようにしましょう。
後任者が不慣れな新人の場合は、ノートに引き継ぎする内容をまとめ、分かりやすく業務に差支えのないよう配慮するのも円満退職には必要です。
後任者への引継ぎが完了していない状態での円満退職なんて、まずあり得ません。
退職日間近になると、通常の業務に加え、同僚やお世話になった上司や取引先など、各所に挨拶しなければなりませんし、 退職の手続きもあるので、もの凄く忙しくなりますが、退職までの期間に余裕を持たせておくと、想定外の仕事が入っても落ち着いて焦らず対処できるようになるので、早め早めに行動するようにしてください。
